充実の就職サポート

卒業生は世界50カ国で活躍中

平日毎日開催!オンライン転職相談会
2500名の転職を成功させたプロの転職エージェントが、現在の飲食店の状況を解説。転職成功のノウハウを伝授します。 

寿司職人専門の求人サイト

SUSHI JOB

世界中の寿司屋から求人情報が届く

2005年より寿司・和食の求人に特化したマッチングサイト「SUSHI JOB」を運営しています。多くの卒業生がSUSHIJOBUを通じて、寿司業界への就職を成功させています。

開校した2002年頃は北米が大半だった求人も、現在ではアジア、ヨーロッパ、をはじめ国内の優良店からも数多く寄せられています。

ワーキングホリデーの対象国もヨーロッパを中心に拡大した結果、就職者数がかなり増加してきています。しかし、求人数の伸びに対して応募者の数が追いついていないのが現状で、卒業生を中心に求人ニーズは高まる一方です。

2018年からはリニューアルしてパワーアップ。国内外の良質な寿司屋のトレンドや最新の求人情報を網羅しています。東京すしアカデミー卒業生でなければ応募できない限定求人も多数ございます。

URL : https://www.sushijob.com/

個別面談会では、日本国内の有名店から世界各国の店舗から届いている具体的な求人情報をご覧頂くことができます。

直営店で修行

東京すしアカデミーが経営する直営店が国内外で展開中です。直営店では、代々アカデミーの講師や卒業生・在校生が活躍してきました。日本で起業したい、お店の運営に関わりたい、というガッツのある方に経験を積んでいただく場となっています。

飲食の情報をキャッチアップして、調理技術 接客技術だけでなく、寿司の研究、メニュー開発、お店の運営に必要な情報発信も一緒に学んでやってくださる方、店長を飛び越えて、自分がカウンターに立つんだという意気込みのある方を募集します。

開業コンサル

東京すしアカデミー代表福江誠は、開業以前から寿司店経営コンサルに携わり、寿司ビジネスを見続け、自身でも国内外で複数の寿司店飲食店経営。生きた情報を伝授します。

秘密の卒業生コミュニティにご招待

求人情報や海外情報が飛び交う非公開コミュニティ

Facebookの卒業生グループでの情報交換など活発の交流があります。卒業生の海外在住者が採用担当の窓口になっていることも多くなり、直接来校し就職ガイダンスなどを行うこともあります。また、世界各地に居住する卒業生より得られる、地域の最新動向やビザ取得に関する情報などを随時フィードバックさせて頂いています。
 

就職・転職ガイド

自由を求めて。小さな店×1人経営×リスク最小の開業のススメ

いつかは自分の店を持ちたいとお考えの方は多いと思います。しかしながら当然リスクはあります。開業資金、立地、家賃などの運転資金、広告費などなど、考えることは山のようにあります。その中で、リスクをどれだけ抑えられるかが成功の鍵になります。オススメしたいのは、自分の手が届く範囲の小さな店を無理なく、一人で経営するという方法です。事例をご紹介していきます。

店を持たずに開業!月商50万も!?寿司教室の集客に最適なプラットフォーム

単純に「寿司屋に転職する」「寿司屋を開業する」以外に寿司職人のスキルを活かせる環境が整ってきました。お店を持たないで開業するという選択肢が今の寿司職人にはあります。

ラスベガスのシェフの給与相場は6〜900万円!成功する寿司シェフの条件とは?

在米25年の講師・津本が語るアメリカの寿司ビジネス事情、パート2。 アメリカはもっとも人気のある国です。 アメリカで働く寿司シェフには何が求められるのでしょうか。

寿司屋に3億円を投資する中国人オーナー!?ラスベガスのクレイジーなSUSHI事情

在米25年の講師・津本が語るアメリカの寿司ビジネスの四半世紀の変遷をお伝えします。 今やフードビジネス大国とも言われるアメリカ。 競争の激しいこの国で生き残れるにはどんな戦略が必要なのでしょうか。 photo by

<講師のホンネ>まだまだ甘い、目標設定。東講師

東京すしアカデミー講師、東健志郎。 さかのぼる事16年前、昭和2年から続く寿司店に修行に入った。 日本料理、江戸前寿司、フグ料理を学び、めきめきを技術力を伸ばし 板前、板長、店長そしてマネージャー職にまで登りつめた。 その後東京すしアカデミーに入社。同社の新店舗出店に伴い 店舗立ち上げスーパーバイザーとして中

海外就職情報 オーストラリアで働く

12月13日、情報をアップデートしました! ビザ申請や語学力など、なにかとハードルが高くなかなか踏み出せない海外就職。 実は寿司職人は比較的就労ビザを取得しやすいといわれていることをご存じでしたか? 理由は、「日本人ならではの特殊技術だから」。 その国の雇用を脅かさずに、かつ需要がある職業で